子供が小学校に入学する頃には、家計の事情も出産直後と比較して大きく変わっていることでしょう。エンゲル係数の増加や住宅ローンなど支出面もそうですが、世帯主の給料の増加など収入面でも変化があるはず。収入と支出のバランスがきちんととれた家計となっているか、定期的にチェックをすることでも間接的な教育資金の貯蓄に繋がります。
同じく、文部科学省調べによる2004年度の「学年(年齢)別、所在市町村の人口規模(学科)別の学習費」によると、小学校に通う子供1人あたりにかかる年間教育費用は、公立の場合で約31万円。つまり6年間で約186万円の最低出費を想定しておかなくてはならないことになります。ただ、これはあくまで「公立小学校に通わせ、塾も家庭教師もつけず、習い事もさせない場合」に限ります。最近の両親は教育熱心なので、学習塾へ通わせたり、ピアノや水泳などの習い事を掛け持ちでさせるケースも少なくありません。
つまり、たとえ公立小学校に通わせたとしても教育資金は300万円ほどを用意しておく必要があるでしょう。仮に、通わせる小学校が私立だったとしたら、相当な貯蓄と収入が必要だということになりますね。
出産してから幼児期にかかる養育費はどれぐらいを準備しておくべきなのか。産前から出産、そして産後までにかかるお金についてしっかりと把握しましょう。
幼稚園の段階から、私立と公立どちらに通わせるかで準備する教育資金は大幅に変わってきます。子供がまだ小さいうちに、子育てプランを立てておきましょう。
中学受験をさせるか否かは、子育てにおけるターニングポイントの一つ。後にかかる教育資金をしっかりと把握して、子供にとってもベストな選択をしたいものです。
子供が高校生になると、当然次に控えている大学進学について考えておかねばなりません。高校時代に通わせる予備校の授業料なども考慮に入れ、計画的な貯蓄を。